米国の万引き被害は17兆円の一大産業に変わった。20234年5月8日

2022年度米国万引き被害額17兆円。今や、堂々と商品を集団略奪して元締めがネット販売する新たな産業が生まれている。その結果、小売業の存続が危うくなった。小売の被害は真面目な消費者が負担することになる。それはすべての人間は生まれながらにして平等であると宣言した米国の精神に反している。

殊に都市部の被害は大きい。
野菜や卵などが高級品のように鍵付きショーケース入れて販売され、購入者は店員に頼んで鍵を開けてもらう不便な状況が生まれている。

治安が悪化しても、米国生活は楽しいと思っている在留邦人は多い。ただし彼らの多くは資産形成を終えた人たちだ。その水準に達せず、生活費増大に対処できず、帰国を考え始めた邦人が増え始めた。

米国の8割の住民はその日暮らしとの統計がある。
彼らの多くは4.5万円の臨時支出を負う余力すらない。もし彼らが虫歯治療をするとなれば10万前後の自己負担がある。その結果仕方なく薬局で痛み止めを買い、最終的に自分で抜くことになる。

日本ではホームレスでも国民健康保険証を持つことができる。住所不定であっても慈善団体が取得を助けてくれる。取ろうとしない者の多くは身分を明らかにしたくない特殊な理由があってのことだ。

米国社会は日本にはない大らかさや個性があって、溶け込むことができればそれなりに楽しい。しかし、日本にも社会の心地よさは違う形である。おおらかさと個性を望むなら、それなりに受け入れてもらえる。

今、米国の極端な富の偏在は看過できない域に達している。もし、これからの政権が何も手を打たなかったら米国は崩壊する。それは日本にとっても最悪の事態だ。

歳を取ると日本の医療費の安さと医療水準の高さには助かっている。
後期高齢者になった私が診療所で支払うのは200円〜1000円ほどだ。しかも診察は丁寧で治療水準は高い。

世間では物価が高くなったと言われているが、東京では店を選べば以前の水準とさほど変わらない。しかも、食品の品質がとても高い。
時折、輸入果物を食べるが、大味で不満が残る。

私の目下の悩みは余命が短くなったことだ。
殊に4年前、平均余命が10年を切ってからは命が長くないと痛感する様になった。10年など一瞬で過ぎてしまう。さらに健康年齢は短い。同年齢の知人たちで、現役で働いている者はほぼいない。それは来年、仕事ができなくなっても仕方がないと示している。

今、手元に積み上がった作品の行く末が気になる。だから、残された作品が遺族たちによってゴミにされないように頑張っている。

冬の夕暮れ、桐ヶ丘で遭遇したUFO。